マルクスは資本論の中で、商品過剰と労働者過剰による資本主義の没落を説いたが、これはただの景気循環程度の問題に過ぎず、資本主義の本質的な没落を招く欠陥ではない。ケインズが主張したように、財政出動による公共事業の失業対策で対処可能である。また、あくまでも商品価格は需給関係によって成立するのであり、労働価値説は誤りだという批判もある。
マルクスは、資本家階級を革命により没落させようと主張しているが、資本家はリスク管理や市場調査などの重要な社会的分業を担っているのであり、その役割を不当に過小評価している。
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マルクスは生産手段を持つ者を資本家、持たない者を労働者と定義したが、株式会社の発達により、所有と経営が分離し、その違いが曖昧化した。労働者でも株式を購入したら資本家になれる。
発展途上国は先進国に搾取されているから経済的に貧しいのであり、この国家間の格差はますます広がっていくと言う従属理論も展開されたが、日本、韓国、台湾、シンガポールは積極的に先進国と交流し、奇跡とも言われる高度経済成長を達成した。発展途上国が発展途上国のままでいるのは、先進国に搾取されているからではなく、むしろ積極的に先進国と貿易や技術交流、相互投資を行わないからであるとの見解がある。